「炎上」タグアーカイブ

Appleに「買った」映画を取り消されたユーザーの話が広まる

カナダのアンドレアス・G・ダ・シルバさん(@drandersgs)がツイッターでiTunesで購入した映画が消えた件についてのアップル社サポートとのやりとりを公開し、話題になっています。

サポートからの返答はツイートの中にスクリーンショットで埋め込まれているのですが、ダシルバさん本人の要約がついているのでそちらを紹介。実際のメールの文面はビジネスライクに(とても)丁寧なので、この要約内の言葉、特にAppleサポート側の言葉はダシルバさんの解釈であることは注意してください。(= Apple社は「そんなことは言ってない」と言うでしょう)

  • ヘイApple、買った映画3本がiTunesライブラリから消えてしまったんだけれど。

  • はい。それらはもう観られなくなりました。ご購入ありがとうございました。うち2本はこちらでレンタル可能です!

  • 待てよ… 何だって??/p>

  • レンタルには興味ありません。映画を元に戻すか、返金してください。

  • あなたの気持ちは全く良くわかります…

  • そりゃご丁寧に。でもね…

  • ご存じのように、私たちはただの売り場に過ぎないんです。

  • 売り場?

  • ええ。お代はいただきましたが、何が売られたかについては責任を持ちません。そして、どんなものであれ、売り場で買ったものを所持し続けられるという保証はしていません。返金はしませんが。

  • なるほど… じゃあ、「購入」ボタンは意味がないのでは? 「Feelin Lucky?」とでも呼ぶべきでは

  • あなたがハッピーでないのはわかります。レンタルチケットをさらに2枚差し上げましょう。

ダシルバさんは、「故郷のブラジルに居た時に聞いた、『店でステレオセットを買い、家に持ち帰って開けたら重い石が詰まってただけだった』という話と大差ないな」と続け、「埃をかぶったDVDプレイヤーを復活させるか」と締めています。

1万以上のリツイートがされ、同様の不満の声を上げる人も多いですが、「契約上確かにこれはそうなっている」とか「Google や Amazon でも似たようなもの」「映画や音楽をオンラインで『所有』できる、という考えが誤解なんだ」「『買う』ではなく『長期レンタル』ということだ」「映画を『ライセンス』しているが正しい」という指摘もありました。

# Amazon は2009年にユーザーの Kindle から買われた本を消したことで裁判まで行ってます。

Apple がコンテンツを買っている配給元が、カナダでの利用条件を変更したのが原因であり、実際Apple側に映画をキープさせる権利はなさそうです。ですが、一度は「売った」ものが使えなくなったのだから、返金は必要じゃないのかなあ。もし売り場の人が返せないとしても配給元が。

via HakcerNews, Mediaite, Comicbook

仮想通貨発行元「仮想通貨プレゼント当選者は以下のみなさんです」仮想通貨発行元「やった当たった!」

仮想通貨ウォルトン(WTC)の発行元ウォルトンチェイン(Waltonchain)が、仮想通貨が無料で貰えるプレゼントキャンペーンの発表で大きな失態を演じたそうです。

Waltonchain 「おめでとうございます! バレンタインデーの$WTCを貰おうキャンペーンの当選者の発表です。」

Waltonchain 「やった! まさか当たるなんて! ありがとうウォルトン! これからも頑張って」

フォロワー 「????」

公式が当選の喜びの声を上げた! どうして?

どう考えてもインチキとしか思えないですね。当選者となる身内のニセアカウントを用意しておいて、そこを当選させれば一銭も掛からずに宣伝ができるというわけ。

この喜んだ方の公式ツイートはすぐに消されたようですが、スクリーンショットが複数のユーザーによって撮られていて、あっという間に広まってしまいました。

Waltonchain は以下の公式声明を出します。

「(略)抽選はスクリプトで公正・ランダムに行われました。(中略) このチームメンバーはたまたま抽選に参加しており、間違ったアカウントで喜びをつぶやいてしまいました。チームメンバーの参加は禁じていますのでこのメンバーの当選は無効します。ほんとうにすいませんでした」

公正な抽選の「証拠」として、
インスタグラムで「公正な抽選の様子」なる動画を公開しましたが、

View this post on Instagram

video of the winner selection script Congratulations!

A post shared by Waltonchain (@waltonchain_official) on

こんなの、こういう表示をするスクリプトを書けばいくらでも作れちゃうと思います。

まあ仮想通貨に固有の話ではなく、こういう自作自演の失敗はこれまでも繰り返されているのですが、それにしてもひどい話ですねえ。

via reddit

「メンバーのセックステープ流出」という作り話で新曲の宣伝をしようとしたバンドが大炎上

ロスアンゼルスのバンド YACHT(ヨット) が昨日フェイスブックで発表した内容は、驚くべきものでした。

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要約すると「2006年から音楽および恋愛のパートナーでもあるメンバーの男女、ヨナとクレアがプライベートに撮影したセックス動画が、技術的な間違いと、とある卑劣な人物のために一般公開されてしまった。流出した動画を見ないようにしてほしい。」ということです。

フェイスブックのコメントは、バンドのファン達や事件を知った人からの大量の応援コメントが送られました。しかし、その応援コメントを受け、 YACHT はさらにコメント欄で驚くべき提案を始めます。

「我々はこの動画を直接みなさんに配布できるじゃないか、と考えるに至りました。」

「流出してしまった動画を無くすことはできないけど、動画の所有権をある意味取り戻すことはできるんじゃないか。」

「もしあなたがこの動画を観なきゃならないとしても、どこかの動画サイトやトレント経由じゃなく、我々から直接観てほしい」

ということで、急遽友人が作ってくれたというサイトへリンクが紹介されます。リンク先のページでは、5ドル(560円)払って本人達が公開した動画を観られる、という作りになっていたそうですが、手続きを進めてもエラーになるばかりで、動画に辿り着くことはできなかったようです。ただし、彼らバンドと交友がある他のミュージシャンらの中には、動画を「見た」とソーシャルで語る人何人いた模様。(これらのツイートはすべて非公開または削除されている模様)

今日になって、初報を広める記事を書いたメディアの一つJezebel が報じたところによれば、実際に流出した動画などそもそも存在せず、このバンドの新曲のプロモーション活動としての作り話だということがわかりました。このメディアの別の担当者が、4月上旬にこの作り話によるプロモーション活動をやるよ、という予告のメールを受け取っていたそうです。

動画販売ページは、現在は謝罪ページに切り替わっています。

「私たちは簡単に作り話とわかるものを作りました。興味、懐疑、笑いを受け取れるものと思っていましたが、次々と寄せられる純粋な支援や、すごい速さでここまで広く報道されてしまうことについては予想できませんでした。

ドラマXファイルズに出てくるような、ゆっくりと広まる都市伝説として公開した、SF、注目経済、クリック狙いのジャーナリズム、そして有名人のセックステープ流出、などの要素を組み合わせたプロジェクトだった、とも言っていますが、言い訳成分が多くてあまり真摯な謝罪には見えません。

「みなさんを騙すにはもっと努力しないといけないようです」などと書いたばかりか、ポルノサイトの Pornhub に自分たちの音楽ビデオをアップロードし、そこにリンクを張って「動画はここで見られます」などと書いています。謝罪文の中でですよ。

実際に被害者がいるような事件をネタにしてネットの注目を集めようとしたことに対して、当初の共感の反動からか、元のフェイスブック記事のコメントを始め、他のソーシャルメディアでも、担がれた各メディアでも、大きな非難の声が上がっているようです。

バンドの公式PR会社のツイッターは、今回の件に自分たちは絡んでない、と発言しています。

これが嘘だったら後々大変なので、たぶん合ってるんでしょうね。バンドのメンバー自身が企画して実行した、と。

どうしてこんなやり方が問題にならないと思ったのか、不思議なぐらいダメな宣伝手法だと思いますが、どうでしょうね。バンド名は売れたし、(音楽の)動画を観に行く人もいるでしょう。こういう釣りの手法は応援したくないのでリンクは張りませんが、もう二度と相手にされなくなるか、こんな方法でも生き残ったりするのか。

読者コメントを「過去に遡って全部実名に切り替えます」と発表して恐慌を引き起こした米地方新聞社

アメリカ北西部モンタナ州ビュートの地方新聞社モンタナ・スタンダード(Montana Standard)が去年の11月に発表したのが、新聞社サイトのニュースへのコメント欄の新年からの実名化。

匿名者によるネガティブなコメントに飽き飽きしていたらしいこの新聞社、編集者の『この実名化によって「匿名コメントの持つ腐食性」を食い止められるでしょう』という実名化への動機が紹介されていて、「実名なら人はひどいことを書かないはず」という信仰がいまだ根強いことを感じます。

# これが誤解であることはフェイスブックを見れば明らかなんですが。

しかし、この今回の変更の最大の問題点は、新しく書かれたコメントだけでなく、過去にサイトに書かれたすべてのコメントについて、表示名(screen name)で表示されていたものを本名(real name)に変えるところにありました。

実名での表示を望まない人は12月26日までに「なぜ自分のコメントを削除すべきか」理由を添えて申請するように、と案内されていましたが。そんな新ルールを過去のコメントに対して適用されてしまうことに対して怒った読者がコメント欄に殺到。

結局、申請締め切り前の12月中旬に、この新聞社は「過去のコメントは全部、単に削除します」と訂正を入れて騒動は収まりました

過去のコメントの内容自体には、役に立つものや貴重なものもたくさん有ったでしょうに。どうしても実名制に移行したいなら、過去分だけニックネームのままにする、という手もありそうなものですが、新聞社の声明によれば、同社のコンテンツ管理システム(CMS)の制限のために、全削除という対応に変わったということ。

この事件から得られる教訓

コメント欄に書くための会員登録ですが、「実名」のところも好きな名前を入れられたようです。

「実名」と「表示名」欄があることで、つい実名の方には本名を書いてしまった人も多かったのだろうと思いますが、まさか後になって実名の方が広く公開されてしまうことになろうとは、想像しなかったというところでしょう。

しかし、本名を登録したサービスが後々どういう方針に変わるかなんてわかりませんし、買収等でまったく別の会社があなたの本名を別の目的で使うこともあるかもしれません。

今回は苦情が多くて撤回されましたが、そもそも必要もないところで本名を記入したり与えたりしない、というのが、賢いネットの歩き方と言えるのではないでしょうか。最初から与えていなければ漏れることも悪用されることもないわけで。生年月日やら何やらもね。

「末期癌を自然食品で治した」豪ソーシャルメディア起業家の嘘がばれて炎上

オーストラリア出身のネット有名人でスマートフォンアプリ起業化でもあるベル・ギブソンさんが、「悪性癌から自然食品で生還した」という経歴がまったくの嘘だったことが判明し、多くの批難を浴びて炎上しています。

(from Instagram)
(from Instagram)

現在24歳のギブソン氏、2年前の2013年5月に「17-18歳だった2009年に極めて悪性の脳のガンで余命一カ月と診断されてから4年間、自然食品と代替セラピーを続けて病を克服した」という話をソーシャルメディアで発表してから最近までで、数百万人のフォロワーや20万人以上のインスタグラムのファンを獲得していたそうです。

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末期癌をも治してしまった彼女の食生活は、ソーシャルメディアで広がり、やがて本として出版されています。

彼女の本The Whole Pantry(完全な食糧庫)と同名のスマートフォンアプリは大ヒットとなり、最近発売されて話題のスマートウォッチ Apple Watch のオススメアプリにも採択されていました

(credit: Mac Rumors)
(credit: Mac Rumors)

重い病気からの生還とその後のソーシャルメディアでの派手な生活の矛盾がいろいろと報道された後、オーストラリアの週刊誌の独占インタビューで氏はついに癌の診断が嘘であったことを認めました。

The Whole PantryのAndroid アプリはまだ売られていて、レビューの評価も4.2ととても高いですが、iPhoneアプリの方はアプリストアから消えていますし、Apple Watchの方も無かったことにされているようです。

彼女の本を出しているオーストラリア・アメリカの出版社は共に販売停止と廃却を決定し、今月出る予定だった次の本もキャンセルされています。

寄付の約束が守られてないことから綻び

彼女の会社 The Whole Pantry は、アフリカに学校を建てるなどの募金活動をいくつか主催し、本やアプリの売上の一部も寄付することを謳っていたのですが、2013年、2014年に行なわれた寄付キャンペーンで集めたお金が、寄付対象として発表されていた5つの慈善団体のうち実に4団体に届いてないことが判明しています。

ギブソン氏はキャッシュフロー上の問題で寄付ができてないことや会計処理の改善を発表しましたが、同時に、フェイスブックページに寄せられた追求やネガティブなコメントを削除、それらを投じたユーザーをブロックしたことが却って人々の注意を呼び、友人たちからすらも疑われていた末期癌の病歴などの問題が掘り起こされてしまったようです。

ギブソン氏は先週のツイッターで、現在拠点にしているアメリカから、そして追求するメディアから逃げたという噂を否定しています。

この件、集めたフォロワーの数や、影響を与えた人の数を考えるとかなり大きなソーシャルメディア上の事件ではないかと思います。

本人が「末期癌だった」「食事で治った」と言ったというだけでこんなにも多くの人が信じてしまうのは驚きですし、ここまでの人気になるまでにメッキが剥がれなかったのもすごいですね。英語圏の話なのでわかりませんが、この人の容姿やテレビ等での話し方など、人を信じさせる力が秀でていたのかもしれません。

あるいは、信じたい人が信じたい話に群がってしまうソーシャルメディアの特性が、局所的に作り話を信じたがる人たちが大多数の輪を作り上げてしまい、冷静に突っ込みを入れる人を寄せ付けなかったりしたということもあるかもしれません。

[追記 2017-03-16]

消費者センターの起こした裁判の結果、有罪判決と罰金が与えられるそうです。

「自然療法でがん治癒」とうそ、ブロガーに有罪判決 豪 写真1枚 国際ニュース:AFPBB News

[追記 2017-09-22]

2017/6月に罰金の額が1億円(89万ドル)と決まったようですが、彼女に支払い能力があるかは疑問視されています。

また、オーストラリアの法律事務所が、Instagram上の有名インスタグラマーに商品宣伝させることのリスクに関する講演に「ベル・ギブソン要素(The Bell Gibson Factor)」なるタイトルをつけていました。それだけ彼女のついた嘘の影響が大きかったということでしょうね。しかし罪を犯したとは言え個人名をこんな風に使って大丈夫なのかな。

冷静に、彼女を殴りつづけよ – 有名フレーズを乱数でパロディ化したTシャツを販売していた企業が、とんでもないフレーズの自動生成で大炎上

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ソリッド・ゴールド・ボム社がイギリスのアマゾンで売っていたTシャツのメッセージがソーシャルメディア上の大バッシングを受け、英アマゾンからこの会社の全Tシャツが撤去される騒ぎに発展しています

オリジナルは第二次大戦中のポスター

元ネタはKeep Calm and Carry Onという王冠と文字を組み合わせたシンプルなポスターで、

オリジナル Keep Calm and Carry On

ウィキペディアによると、これは第二次世界大戦でイギリスが国民に対して「冷静に、戦い続けよ」と呼びかけた戦意高揚の文句でしたが、戦時中に有名になったわけではなく、2000年に再発見されてから有名になり、インターネットや多数のグッズによって広まった、古くて新しい標語ということです。

短いメッセージであることや構成も単純なことから、これまでにも多数のパロディが作られているようです。

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2009年にはニューヨークタイムズが、Keep Calmミームの近年の流行や、大戦当時の状況、これらパロディポスター・グッズの大流行について解説していました。

炎上の経緯

ツイッターユーザー @LizJ73 が「発見」し、間違ったサイトを告発する @nomorepage3 にタレコミした3月2日のツイートが今回の炎上の発端のようですが、

Amazon UK上で販売されていた、”Keep Calm and Rape a Lot” (冷静に、彼女をレイプし続けよ)というパロディTシャツに始まり、以下のような様々な問題のあるパロディTシャツが見つかり、

  • “Keep Calm and Hit Her” (冷静に、彼女を殴りつづけよ)
  • “Keep Calm and Choke Her” (冷静に、彼女の首を絞め続けよ)
  • “Keep Calm and Knife Her” (冷静に、彼女をナイフで刺し続けよ)
  • “Keep Calm and Grope a Lot” (冷静に、彼女を痴漢し続けよ)
  • “Keep Calm and Rape a Lot” (冷静に、彼女をレイプし続けよ)

ツイッターを中心に「こんなものを売ってていいのか」「Amazonは何をやってる」「販売元は売るのを止めろ」といった苦情が、販売元やアマゾンUKに大量に届けられました。

なぜこんなTシャツが作られたか?

ソリッド・ゴールド・ボム社は謝罪声明をサイトに掲載し、同社およびアマゾンからは、問題の無さそうなものも含めて全てのTシャツが撤去されています。

Facebookページには以下のような謝罪が。

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謝罪までこの形式とは。

謝罪文に書かれたことがどこまで本当かはわかりませんが、同社の説明によれば、すべては「コンピューターのミス」によって引き起こされたものなんだとか。

一年前に作成されたこのパロディTシャツシリーズは、クラウドコンピューター上で動詞と”Him”, “Her”, “On”, “Off”, “a Lot”などターゲットを表す単語の組み合わせを20.2万種類生成し、デザイン的に”Keep Calm”部分とバランスが取れたり、ポスターに収まる長さのものを、そこから1100種類、最終的には700種類ちょっとに絞り込んで作成し、そのまま販売していたそうです。(報道で出ている8,425種類というのは、サイズや色のバリエーションを全部含めたもののようです)

つまり、一つ一つのフレーズが、侮辱的だったりしないかだけではなく、英語として正しいか、意味がつながるかといったこともまったく人手で確認することなく、作ったものを全部売りに出した、ということですね。炎上を伝えるメディアの中には、実際に意味が通らない文言のTシャツを同シリーズから見つけたとしているところもありました。

ウェブが実現した商法と今後の予測

この手のTシャツ販売商法は、マグカップやポスターなどについても同じことが言えますが、インターネット以前の時代なら有り得なかった方法を取っているところも多いのでしょうね。昔なら、デザインを決めて数百着のTシャツを工場に発注して作り、それを一定数売るまで利益は出ないどころか、変なものを作って売れ残ったら赤字だけが残ったでしょう。

今は、どんなものが出来るのかという製品の見栄えはコンピューターで自動生成され、世の中に実際にそのTシャツが存在しなくても注文を取ることができます。注文が入ってきたら初めて、そのTシャツを生産して発送すればよい。画面上のデザインを仕入れた無地のTシャツに載せるのも、工場じゃなくて自宅や小オフィスのプリンターがあればできてしまいます。

AmazonやeBayなどで出品するにしても、無店舗でTシャツ本体もまだ無いのですから、在庫の心配をする必要がありません。売れた時に払う手数料しか掛からないので、1種類売るのも700種類売るのも、出品部分をプログラム化してしまえば手間は変わりません。

デザイナーやプランナーが「こういう文句だったら大量に売れるはず」と予想してそれに賭けるのではなく、大量のバリエーションを自動生成してカタログに載せておけば、そのうちのどれかが誰かの気に入るだろう、それが話題を呼んで突然大量に売れることもあるかもしれない、ということなんだろうと思います。

今回の”Keep Calm”シリーズは、オリジナルの製作が第二次世界大戦中で、イギリスという国が作ったもので、文言や王冠マーク、デザインのすべてはパブリックドメインということになるそうです。つまり、このパロディをいくら作っても、著作権料を要求されたりすることは無いわけで、元手が掛からないところからランダムに生成したものをいくら出しても、損をするところが無い、というわけですね。

コンピューターの自動生成をあまりにチェックしないために大炎上という落とし穴にはまった同社ですが(すべてコンピューターのせい、という同社の言い分が正しかったとしてですが)、たぶん、Keep Calmグッズを作って売っていた似たような会社は多数あるでしょうし、この他のインターネット・ミームについても同様の商売をしている会社は世界中にあると思われます。

この炎上事件で気づかされたのは、世の中にこういったランダムに生成されたコンテンツが増えていて、それに気を引かれて対価を払ったりする人も増えているのだろうということです。Tシャツもそうですが、ネット上の文章や写真、動画などについても、プログラム的に、あるいはプログラムの支援を得て大量に作ってばらまき、当たりを待つ、あるいは薄く広く当たればリターンが得られる、といった態度のものが、ますます増えていくのかもしれないな、ということです。

via Miss Representation » Blog Archive » Amazon UK Selling “Keep Calm and Rape A Lot” T-shirts, BBC News – Amazon row over 'rape' T-shirt

[更新 2013-06-26]

CNNが、この業者の廃業を伝えています。CNN.co.jp : 「レイプ」Tシャツの販売元が廃業 ミスが命取りに